現代におけるビジネスでは、連絡や通信がインターネットを通じて一瞬で相手に届くことや、遠く離れた場所からでもリアルタイムに業務にあたることができるリモートワークの普及などによって、仕事におけるタイムラグが非常に少なくなりました。
加えて、タイムラグがなくお互いの発注・受注がリアルタイムに行われることによって、ビジネスは、あらゆる場面でスピードを重視するようになりました。
製造業やIT業、物流業など、必然的に発注から納品までに、時間が必要となる業種においても、この傾向の例外ではありません。
このような発注、契約行為、製造プロセス、納品プロセスなどの各プロセスにおける進捗と想定時間を管理することも、業務マネジメントにおいては重要なポイントです。
この記事では、ビジネスにおける時間管理の中の用語のひとつである「リードタイム」という概念はどのようなものであるのか、そして一分一秒を争う現代のビジネスにおいて、「リードタイム」をどのように考えるべきなのかについて解説します。
リードタイムとは？
リードタイムとは、一言でいえば、「発注から納品までにかかる所要時間」のことを指します。
リードタイムは、元々物流業界で利用頻度の多かった用語です。
出荷・輸送・生産・製造・調達といった製品の製造・運送の各工程にそれぞれリードタイムがあるという考え方のもと、それぞれのリードタイムを計算して納品までの所要時間・日数を算定するという考え方に基づいています。
近年では、物流業界だけでなくEC・通販などの業種でも、リードタイムという用語が重要な概念として理解されています。
EC・通販は、昨今のコロナ禍で大きな需要を獲得しましたが、その分、商品の調達から物流ラインに載せ、実際に注文者の手元に届くまでの時間が顧客満足度に直結するため、リードタイムの厳格な算定や納期の短縮を重視してきました。
かつてのECや通販では、注文から出荷までに数日、さらに配送に数日といった案内が一般的でしたが、このような通販におけるリードタイムが許容されづらくなり、よりリードタイムが短くて済むEC・通販サイトへ顧客が流れていくという現象が発生しています。
これによって、各EC事業者・通販事業者はリードタイムを極力短くするという「リードタイム競争」を展開しており、注文から数時間で発送までをこなす「当日発送サービス」や、注文した日に商品が手元に届く「即日配送サービス」などの独自のサービスを展開している事業者も珍しくありません。
「リードタイム」と「納期」の違い
製造・物流などの業界においては、一般に「リードタイム」が重視されることについて触れました。
しかしながら、これらの業種においては「納期」という言葉も存在します。
納期という言葉は、一般にIT・システム開発などの場面でも利用される用語ですが、この「納期」という言葉と、「リードタイム」を混同してしまうケースがあります。
リードタイムと納期は、確かに類似する概念ではありますが、この両者は別物です。
納期とは、「納品が完了する日・時間」を指します。
すなわち、納期を明示する場合には、「●月●日、●時」という明示方法となります。
一方で、リードタイムという概念は「納品が完了する日」ではなく、「納品までにかかる日数」のことを指します。
つまり、リードタイムにおいては、「●日間」「●時間」といったように、ある程度の期間・日数を明示するのが正しい表し方であるといえます。
リードタイムの計算方法
では、実際にリードタイムを管理したりリードタイムを明示する必要がある場合には、どのようにその日数や期間を算定するのでしょうか。
このリードタイムの計算方法には、一般に2通りの計算方法が用いられます。
ひとつが「フォワード法」であり、もうひとつが「バックフォワード法」と呼ばれる方法です。
フォワード法
「フォワード法」はどのような計算方法かというと、「作業の着手日を基準とする方法」です。
着手日から納品日までを工程ごとにわけて全体でどれだけの日数がかかるのか、という計算をします。
この「フォワード法」は、作業・工程の着手から納品までに「最低でもこれだけのリードタイムが必要」ということを計算する用途に向いています。
バックフォワード法
「バックフォワード法」では、反対に依頼の完了日を基準に計算をします。
依頼の完了日から逆算してリードタイムを調整していくという方法です。
そのため「この日の納品までに、各工程にこれだけの人員と稼働日数を振り分ける」という、作業スケジュールを調整しながら計算できるというメリットがあります。
リードタイムが長いことで発生するデメリット
顧客が、ECや通販を通じた一般消費者であるにしろ、企業などの法人であるにしろ、ほとんどの顧客は、早い納品を望みます。
そのため、顧客に対して長いリードタイムを提示することは、「それなら別のところで購入する」という選択をさせてしまうことになり、「機会の喪失」が発生する可能性があるという大きなデメリットがあります。
また、製造・生産などを、請け負う企業にとって、リードタイムが、長いことのデメリットはもうひとつあります。
それが、「在庫管理コスト」が高くなるという点です。
製造などのラインにおいては原材料をあらかじめ確保してから製造・生産の工程に入りますが、リードタイムが長いことで生産・製造待ちの原材料が保管され続けることになります。
そうすると、販売ルートに載せられないものが、保管場所を圧迫することになり、結果的に在庫管理コストが上昇するのです。
一般消費者を、顧客としているECや通販業種においては、特にこのリードタイムを厳格に取扱う必要があり、「購入意欲があるタイミングで納品ができなければ、失注だけではなく返品やキャンセルなどのリスクも伴う」ことについては留意するべきでしょう。
リードタイムを短縮するための施策
リードタイムを短縮するには、各工程の手順を簡略化したり、効率化するなどの方法が代表的です。
特に、物流・生産・製造などの業種においては、「大量の品物・商品を取り扱う」ことから、デジタルの活躍する余地が大いにあります。
例えば、在庫管理において「ハンディーターミナル」を利用して検品の時間を短縮すると同時に、「倉庫管理システム」を導入して倉庫での在庫管理・棚卸しの時間的コストを大きく減少させることができ、リードタイムも大きく短縮できます。
そのほか、配送についても配送管理システムを導入して、荷物の積み下ろしや配送ルートを最適化したり、梱包作業を簡略化・効率化することによっても、出荷までのリードタイムを大きく減少させることが可能になります。
各工程における短縮時間は、微々たるものであったとしても、それがすべての工程において少しずつ短縮されると、1日あたりのリードタイムは、かなりの時間短縮となります。
それが週間・月間になれば大きなメリットとなることは間違いないのです。
まとめ
現代では、大量生産・大量消費が当たり前となっています。
一方で、そのような社会を支えるのは、短時間で大量の製品を生産・製造して、それを大量に配送することができる物流・流通システムです。
従来に比べて、格段にこれらの工程にかかるリードタイムが短縮したとはいえ、現代においての、コンピュータやシステムでは、まだまだリードタイムを短縮する余地はあります。
各工程のリードタイムの短縮が、思いがけず自社への大きな需要を喚起する可能性があることは、管理者や担当者にとって常に想定しておく必要がある事項です。
