日本では、義務教育でも英語が教えられており、いくつかの日常会話で使う英単語については、学生時代に学んだことがあるという方がほとんどでしょう。
しかしながら、日本語でももちろんそうですが、英単語の中にも、「日常生活で使用する場合」と「ビジネスで使用する場合」とで、大きく意味が変わる言葉があります。
本来は「仲間」や「共同体」という意味である英語の「フェロー」もまた、このような例のひとつです。
この記事では、そもそもビジネスシーンにおける「フェロー」と、様々な場面で使われる「フェロー」という言葉の違いについて解説します。
「フェロー」とは？
英語としての「フェロー」とは、もともと「仲間」や「共同体」「同好の集まり」といった意味を示す言葉です。
フェローをそのまま英単語にすると「fellow」と記載し、これは「fellowship」を省略した形です。
しかしながら、本来の「フェロー」の意味とは異なり、一般的に「フェロー」という場合には、「研究者」「評議員」「特別会員」などの意味を持ちます。
例えば、イギリスにおいては、「大学の特別研究員」「大学運営に意見を言うことができる評議員」などのことをフェローといい、大学、研究機関、学芸団体における成果を残した人物の役職として「フェロー」という単語を用いています。
日本においても、「フェロー」という言葉は学術や研究における「役職」を指しますが、一方で「称号」としてフェローを用いているケースもあります。
大学などの研究機関におけるものと、民間企業におけるものとで意味合いが分かれます。
この他、医学界、行政関係などでもまた違った意味合いとなるケースがあります。
「フェロー」の様々な意味
民間企業におけるフェロー
民間企業にも、フェローという言葉は存在します。
民間企業では、「役職」に相当する言葉として「フェロー」が用いられます。
つまり、その多くは、大学・研究機関におけるものとは若干意味合いが異なり、どちらかと言うと、行政機関におけるフェローの位置づけに近いものです。
民間企業と、科学技術や学術の専門家である「フェロー」とは若干遠い概念のように思われがちですが、実はそうとも言い切れません。
民間企業においても、先進技術や科学技術を扱っている企業、具体的には医薬品などを製造・販売するメーカー、精密機器を扱うメーカー、IT技術にかかわる企業などでは、フェローという役職を設置している企業も少なくありません。
ノーベル化学賞を受賞した「田中耕一」氏は、島津製作所でフェローを務めていますし、プログラミング言語である「Ruby」を開発した「まつもとゆきひろ」氏は、ネットワーク応用通信研究所、ならびに楽天技術研究所で、同じくフェローという役職についています。
このように列挙してみると、民間企業におけるフェローというのは大企業に限られるかのように感じてしまうかもしれませんが、フェローという役職の設置に企業の大小は関係がなく、フェローが必要であると企業が認識すれば、規模の大小にかかわらずフェローが設置されるケースはあるのです。
大学などの研究機関における「フェロー」
大学・学術機関・研究機関などにおける「フェロー」は、その人物がどのような研究でどのような成果を残したのかを示す「学位」や、その学問における課程の修了者であることを示す「学術称号」を示す「フェロー」とがあります。
具体的には、まず学位としてのフェローでは、「博士研究員」がもっとも一般的に身近な「フェロー」であるといえます。
博士研究員は、博士号を取得した人物、または博士号取得後に職に就いている研究者のことを指しますが、こうした人々を指す言葉として「ポスドク」という呼び方があります。
この「ポスドク」とは、「ポストドクター」または「ポストドクトラルフェロー」を略した言葉です。
同じ理屈で、ドクター、つまり博士ではないものの、「修士」を収めている場合には、「ポスト・マスター・フェロー」といい、これも学位としてのフェローです。
学位ではなく、学術称号として、つまり、「名誉研究員」や「名誉リサーチャー」「名誉スカラー」などを指して、「名誉フェロー」などと呼称する場合もあります。
行政機関におけるフェロー
フェローという称号は、行政機関においても用いられます。
その理由として、行政機関でも様々な専門技術・科学技術の研究が行われており、そうした研究には知識のある人物が参加する必要があるという点が挙げられます。
加えて、行政という立場からは、ある1つの民間企業やある1つの団体ということではなく、地域全体、あるいは日本全体といった広い視点での科学技術に対する評価と、それに基づく研究の企画・立案が必要です。
これは、行政職員や官僚、政治家といった政策の専門家だけではなく、実際に研究を行う知識人、科学技術の専門家などの意見が入る必要があります。
このようなフェローのことを「政策フェロー」と呼びます。
代表的なものでは、内閣府に「内閣府科学技術政策フェロー」といった立場があります。
加えて、エネルギー、産業技術、環境、情報通信、物質などの研究をそれぞれ行っている国立研究開発法人には、それぞれの専門家であるフェローが在籍しており、一部の独立行政法人にもフェローが在籍しているケースがあります。
なぜフェローが企業に必要なのか
元々、民間企業とは利益を出すための集団であり、そこにアカデミックな知識、専門知識などは一見不要に思われます。
学問的な知識がそのまま民間企業での経営活動に落とし込めるものばかりではないことも、その理由のひとつとなるでしょう。
ですが、近年では民間企業が専門家・専門知識をもつ研究者を招聘してフェローという立場に就かせる事例は、数多くあります。
その理由のひとつとしては、まず産業が高度化したことに挙げられます。
先進技術を扱う企業においては特に、素材の取り扱いや新たな原料、エネルギー理論などを、学問的な研究から商業ベースに載せるためには、専門家の知識が必須となります。
また、より高度で洗練された知識を持つ専門家が在籍しており、それに基づく研究・開発によって製品・サービスを生み出しているという点は、企業の営業活動における他社との差別化にもつながる重要な要素のひとつとなるのです。
さらに、個人の専門性に着目したフェロー招聘以外にも、ある分野を専門的に研究している大学や研究機関との連携協定の一環として、フェローの招聘が行われることもあります。
いわゆる「産学連携」などの協定がそれにあたります。
いまや民間企業は、優秀な人材を獲得するという「人材獲得競争」のみならず、専門的な知識をもつ知識人をいかに多く自社で確保するかという、フェロー獲得競争の局面にもさしかかっているといえるのです。
まとめ
かつて社会人は、「頭で考えるより身体を使って動く」ということが美徳とされる価値観がありました。
しかしながら、近年では必ずしもその理屈を継承していくことが正解ともいえない世の中になってきています。
変化のめまぐるしい先端技術やIT技術、製造などの分野においては特に、専門的な知識ひとつで産業構造が大きく変わったり、ゲームチェンジャーとなるような技術・理論体系や、イノベーションなどが起こることもあります。
フェローの設置は、誤解されがちな「予算に余裕のある大企業や研究機関だけが行う」ものではなく、いまや全ての営業活動を行う民間企業にとっても、無関係とはいえない局面を迎えているのです。
