現在のビジネスシーンでは様々な方法で収益化が行われています。
その中でも、無料で使用できるサービスやコンテンツは特に注目されていると言えます。
マルチサイドプラットフォームも無料コンテンツの収益化のビジネスモデルの一つです。
この記事では、
- マルチサイドプラットフォームの意味
- 有名企業の事例
- マルチサイドプラットフォームと通常のビジネスモデルとの違い
- マルチサイドプラットフォーム事業の強み
を紹介していきます。
マルチサイドプラットフォームの言葉の意味がわからないという方や、マルチサイドプラットフォームを自分の企業でも活用したいという方はぜひ参考にしてください。
マルチサイドプラットフォームとは？
マルチサイドプラットフォームとは、相互に依存する関係である２つ以上のグループを引き合わせるプラットフォームのことです。
さまざまなニーズをもった複数の顧客がプラットフォームに参加し、 顧客間の相互作用を生み出す場です｡
つまり、マルチサイドプラットフォームとは、個人に対しては無料でサービスを提供し、法人には有料でサービスを提供することで、個人の顧客分のコストを法人の顧客が負担するといった方法です。
少しイメージしづらいかもしれませんが、世界を席巻しているGAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon.com）と呼ばれる企業はこのプラットフォームを駆使して、大きく成長してきました。
そこで今回の記事ではマルチサイドプラットフォームについて企業事例や強み、普通のビジネスモデルとの違いを解説します。
マルチサイドプラットフォームの事例
マルチサイドプラットフォームを生み出した企業を見ていくことで、どういったビジネスモデルなのかイメージがしやすいかと思います。
ここでは、
- 楽天
- Uber Eats
- Apple
の事例を紹介していきます。
楽天
最も身近でわかりやすいプラットフォームの例がECプラットフォームです。
楽天市場には多くの顧客が集まりますが、楽天市場は仕入れは行っておらず、自社の商品を販売しているわけではありません。
販売をおこなっているのはあくまで楽天市場という「場所」を借りて出店している事業者です。
楽天市場は日本で知らない人はいないと言えるくらいのブランド力をもつプラットフォームなので、事業者にとって楽天市場の持つ集客力は最大のメリットなのです。
今まで店舗での販売のみであった事業者は、楽天市場に出品することで一気に販売網を拡大することが出来ます。
楽天市場の収入源は消費者ではなく、出店する事業者にあります。
出店する事業者に楽天市場というプラットフォームの利用料をもらうことで売上を生み出しているのです。
以上のように、楽天市場は商品を探している消費者と、その消費者に販売したい事業者という2つのグループをつなぐプラットフォームのビジネスとなっています。
Uber Eats
次に新型コロナウイルスの影響により、一気に需要が拡大したUber Eatsです。
これまでも出前のサービスはありましたが、あくまで店舗側が直接的に顧客へ届けるサービスでした。
出前サービスには配達員が必要になりますが、出前の注文が入らない時間帯は人件費や出前用のバイクなどのコストが無駄になってしまいます。
ですので、どの飲食店も出前のサービスをするにはコストの問題が大きな障壁となっていました。
しかし、Uber eatsの台頭により、出前サービスの仕組みを根本的に変えて、どの飲食店も出前を行えるようになりました。
消費者としても以前は出前サービスを行っている飲食店にしか注文できませんでしたが、Uber eatsによって選択肢が一気に増えました。
店舗だけでなく自宅でも食べてもらいたい事業者と、自宅でお店の味を味わいたい消費者をシステムを駆使してマッチングした、マルチサイドプラットフォームのビジネスです。
この記事もGoogleを使ってたどり着いた方が大半ではないでしょうか。
Google社が手がける「Google」という検索エンジンもマルチサイドプラットフォームの一つです。
Googleで調べることで自分の知りたい情報が瞬時に表示されて、「Google先生」という言葉も生まれるくらい便利な検索エンジンです。
他にもGoogleマップなどの便利なサービスが多数ありますが、すべて無料で利用できて消費者はGoogleに手数料は払っていません。
なぜなら、Google社の売上の大半は広告収入となっているためです。
Googleでキーワードを検索すると、キーワードに関連するモノやサービスの広告が表示されます。
これは「Googleアドワーズ広告」や「Google AdSense」というサービスです。
Googleはこういった広告のサービスを事業者に展開して、事業所から広告収入を得ています。
自分の欲しい商品やサービスを求めるユーザーと、 求められているサービスを瞬時に宣伝したい事業者側を検索エンジンによってつなぐプラットフォームビジネスとなります。
またGoogleは2006年にYouTubeを買収しましたが、 動画の直前や途中で流れる広告が YouTube での収入源です。
YouTubeも動画サイトによるプラットフォームビジネスですね。
Apple
Appleには自社の製品であるiPhoneやiPad、Macで使用されるアプリを提供するApp Storeというプラットフォームがあります。
App Storeには世界中の企業や個人が開発したアプリが提供されています。
その中でも、App Storeのアプリは無料で使えるものが多くあります。
Appleは開発側へApp Storeでの販売などにロイヤリティを課すことで収益源としているためです。
これは、有益なアプリを探すユーザーとアプリの利用料によって収益を得たい開発者側をつなぐプラットフォームになっているのです。
Apple は iPhone などの自社製品のビジネスだけではなく、自社製品の価値向上につながるアプリにおいてプラットフォームを構築しています。
マルチサイドプラットフォームは通常のビジネスモデルと何が違うのか？
マルチサイドプラットフォームの事例をいくつか紹介しましたが、通常のビジネスモデルとの決定的な違いは何でしょうか。
それは収益源の違いです。
小売業を例にみていくと、小売業は事業者側が自ら消費者に製品を販売するビジネスモデルです。
店舗などの場所は自ら用意し、そこで販売された商品が収益へと繋がります。
あくまで自社で構築した店舗内での販売のみ、すなわちワンサイドの市場となります。
マルチサイドプラットフォームのビジネスは商品販売から直接的な利益を得ていません。
消費者と事業者などの複数の顧客がマッチングするプラットフォームを構築し、そのプラットフォームの利用料や広告料などを収益源としています。
利用者側の顧客へのベネフィットと事業者側の顧客へのベネフィットを自社のプラットフォームで引き合わせることで、相互作用が生まれるのです。
GAFAと呼ばれる企業はあらゆる面にマルチサイドプラットフォームを仕掛けていくことで、世界的な企業へとなりました。
マルチサイドプラットフォーム事業の強み
マルチサイドプラットフォーム事業には以下の強みがあります。
- ネットワーク効果によるサービスの向上
- 既存リソースで簡単にビジネスができる
- 購買行動などのビッグデータを取得できる
詳しく説明していきます。
ネットワーク効果によるサービスの向上
SNSやECサイト、検索エンジンといったどのプラットフォームにおいても、利用者の数がブランド力につながります。
「検索するときはGoogle、ECサイトは楽天かAmazon」といったような認知度が大きな集客力を生み出し、サービスの向上へつながります。
事業者側の顧客としてはその集客力を活かして、自社のビジネスの拡大へつなげたい狙いがあります。
既存リソースで簡単にビジネスが出来る
プラットフォームは消費者側の顧客の利便性も重要ですが、事業者側の顧客に対しても便利なサービスの構築をしています。
たとえばECサイトに出品することで、出店する事業者は簡単にEC事業を始めることができます。
どうしても自社でECサイトを構築するにはコストがかかりますし、集客も難しいです。
プラットフォームなら、既に集客力があり、販売システムが構築されているため、事業者にとって非常に利便性の高いサービスといえます。
購買行動などのビックデータを取得できる
購買行動などのビックデータは各企業にとって貴重な経営資源となっております。
上述のUber Eatsのビジネスは、もともとUberがタクシーの配車サービスで培ったマッチングシステムを横展開して生まれました。
交通データというビックデータを活かして、出前サービスに革命を起こしたといっても過言ではありません。
マルチサイドプラットフォームは消費者と事業者の双方のビックデータを取得できるという強みがあります。
おわりに
マルチサイドプラットフォームについて理解できたでしょうか。
ビジネスにおいてGAFAのようなプラットフォームが圧倒的優位性を保っています。
マルチサイドプラットフォームは、相互作用でたくさんのメリットを生み出しています。
このようなビジネスモデルも参考にすることで、自社の経営のヒントになるかもしれません。
