「多様性のある社会をつくる」「多様性を尊重するべきだ」など、さまざまなシーンで口にされる「多様性」という言葉の意味を、ご存知でしょうか？
例えば、ビジネスシーンにおける多様性とは、「人材と働き方の種類や傾向はさまざまである」という意味で使われています。
この記事では、なぜ多様性が昨今のビジネスに求められているのか、多様性が組織にもたらすものや問題は何なのかを分かりやすく解説していきます。
多様性とは
多様性(diversity)とは「幅広く性質の異なる群が存在することで、性質に類似性のある群が形成される点が特徴で、単純に「いろいろある」こととは異なる」と定義されている言葉です。
社会的な文脈で多様性という言葉に触れる場合、LGBTQ+や移民、障害を持つ人や女性などといった、少数者と呼ばれる側に関する話題が比較的多いです。
つまり、多くの人と異なる特徴を持ち、社会から爪弾きを受けて苦しい思いをしてきた人たちへ、社会の目が向けられ始めたという証拠といえます。
一方で、ビジネスシーンで語られる多様性の定義とは、性別・年齢・国籍などの個人の属性や価値観やライフスタイルなどの個人の思考について使われます。
ビジネスというものは、企業の優位性を創り上げることが理想であり、目標となるため、個人間におけるさまざまな違いを尊重し、違いを積極的に活かすことで、変容するビジネス環境や顧客ニーズに対応する必要があるでしょう。
言い換えれば、ビジネスシーンにおける多様性には「人材と働き方の種類や傾向はさまざまである」といった意味を持つことができるのです。
加えて、日本でいうダイバーシティとは、人権、少子高齢化によって引き起こされる労働力減少に対応できる人材確保といった視点から叫ばれます。
現在では、人種、宗教、価値観、性別、障害者、ライフスタイルといった観点のダイバーシティが、日本企業の中で広がりを見せているのです。
経済産業省でも「ダイバーシティ経営企業100選」事業などを行い、ダイバーシティ経営を推進しています。
ビジネスにおいて多様性が求められている理由
ビジネスにおいて多様性が求められている理由を説明していきます。
多様性が注目される背景には、
・少子高齢化による労働力減少に対応できる人材確保
・企業の優位性を創り上げるためのさまざまな能力の確保
大きく分けてこの2つが挙げられます。
少子高齢化による労働力減少に対応できる人材確保
年々、日本では少子高齢化が進むと同時に、労働人口の減少も問題視されています。
そこで企業は、社会からの十分な理解を得られず苦しい思いをしてきた人たちを雇用し、労働力の減少を解消していく役割を担うべきだと気が付きました。
多様性が認められない社会というのは、常に誰かが犠牲になり、狭い選択肢の中で肩身の狭い思いや苦しい思いをしているのと同義であり、家族や友達といった自分の周りの大切な人が対象かもしれないですし、何より明日の自分の可能性だってあります。
多様性を尊重するとは、自分たちの生きるための選択肢を増やすことであり、安心感へと繋げることでしょう。
ビジネスにおいて多様性が求められる理由は、少子高齢化による労働力減少に対応できる人材確保のためと、未来への安心感を得るためなのです。
企業の優位性を創り上げるためのさまざまな能力の確保
企業間の競争が激化し、顧客からのニーズの変化も加速している現代では、多様な能力が武器となり、多様な能力が、多様な人材を集めることで得られやすくなるのは、言うまでもありません。
そのため、企業は積極的に多様な人材を受け入れ、時代に合う能力を確保することが求められています。
私たち人間の多様性は、お互いが補い合って生きるために存在しているのです。
互いが異なるからこそ、互いに助け合うことができ、新しいアイデアを生み出すことや、結果的に種として繁栄できるのです。
つまり、多様さとはこの社会全体にとって必ず意味があり、不可欠なものと言っても過言ではありません。
個人の多様性を活かし、誰ひとり取り残さず繁栄する社会や経済に転換させることは、企業の優位性を作り上げるためにも必要となるでしょう。
多様性に目を向けて発生する問題
幅広い性質の異なる人々が、存在する社会へ目を向ければ、必然的に多様性に関する問題が起こります。
その大きな原因とは、
・他人を認めることや受け入れることへの心理的要因
・認知や判断の際に必要な知識の不足
・社会や経済の効率重視の仕組み
以上の3つに分けることができるので、それぞれ説明していきます。
他人を認めることや受け入れることへの心理的要因
人は、意識せずには他人との違いを認め、受け入れることができず、無意識に存在を排除しようとする傾向にあります。
例えば、目の前にした人の種別と、過去の戦争や植民地化といった歴史的な背景とを結びつけて嫌悪感を示す。
あるいは、メディアや広告によってつくりあげられた特定のイメージで、国を丸ごと否定するなど、これまでに得た知識が他人を受け入れることへ影響している場合も多いのです。
この、多くの人に浸透している固定観念や思い込みは、場合によっては偏見や差別に繋がります。
過去などへの結びつけに対し、適切な対処を行うことができなければ、更なる争いや民族の迫害を引き起こしてしまうでしょう。
多様性に注目するならば、過去の出来事や知識とは分けて考え、固定観念や思い込みの払拭は必要不可欠です。
知識の不足や無意識の偏見
多様性とは、その名の通り、幅広く性質の異なる群が存在することを指します。
そのため、他人との違いを認めることや、受け入れることができていても、各々の性質に対しての知識が足らないことで問題を引き起こす可能性があるのです。
例えば、世の中には多様な性自認や性的指向を持つ人が存在する、という事実はご存知でしょうか。
もし、個人や会社として認識できていなければ、面接などで問題が生じる可能性があり、自身では相手を差別する気や、傷つけたりする気がなくても、結果的に相手の心にネガティブな影響を与えてしまうことがあります。
加えて、人は認知や判断を行う際に自分自身の過去の経験や知識、価値観などを基準にするため、無意識の偏見が言動に表れるのです。
無知は言うまでもなく、無意識に行われる言動には十分な注意が必要でしょう。
社会・経済のシステム的要因
実は、社会のシステム的要因についても、多様性に関するさまざまな課題を引き起こしています。
現代では、日本に限らず世界全体でもグローバル化が進み、いわゆる「大量生産・大量消費」の時代が訪れたことにより、効率を上げる仕組みをつくることが求められました。
そしてその影響は、終身雇用制の働き方や、家族構成や暮らし方に合わせた住宅や効率化に適応するのを目的とした教育の在り方などと、画一性による効率として表れたのです。
つまり、効率を重視した社会のシステム的要因は、私たちが本来持っている多様性をすっかりと無視しているものだと、気が付かなくてはなりません。
多様性における課題と対応策
多様性に注目し、企業の優位性を創り上げることはメリットばかりではありません。
幅広く性質の異なる群が存在するのが多様性の定義ですから、すれ違いなどは生まれて当然と言えます。
ビジネスにおいて多様性に注目した結果、浮かび上がる課題とは
・価値観の違いによる衝突
・チームワークの在り方の相違
・組織の変化への対応
上記3点となるでしょう。
どのような課題なのか、そしてそれぞれの対応策も記述していきます。
価値観の違いによる衝突
多様性を認め、受け入れるのならば、さまざまな価値観がそこには存在する事実。
それから、意見の衝突は避けられない現実を、少なくともリーダーは知っておかねばなりません。
リーダーにとってポイントとなるのは、チームのひとりひとりに「目標を達成するための最善策を、感情ではなく論理的に選択する」意識を持たせることです。
そのためにはリーダーが、誰もが分かる言葉で明確な目標を伝える必要があります。
チームワークの在り方の相違
自分とは、異なる価値観を持つ人を興味深いと感じる人もいれば、苦手意識を持つ人もいるでしょう。
もし、感じ方の差による働きにくさを覚えた場合は、改めてチームワークの在り方を熟考します。
チームワークは、仲の良さよりも同じ目標に向かっているかどうかが大切で、必要以上に仲良くする必要はありません。
目標を達成するために、お互いの個性を活かせるポイントを探すなどといった、意識改革をオススメします。
組織の変化への対応
多様な人材雇用において、多様な働き方を実現するには、組織自体の変化が求められます。
人材の評価基準、管理、チーム自体の在り方を筆頭に、新しく迎え入れる人材と今いる人材の仲介や、オフィスの形態などの見直しを要する場面も出てくるでしょう。
組織自体が都度、変化への対応をすることで企業の優位性を創り上げる目標が叶うといっても、過言ではありません。
まとめ
広い世界には、自分とは異なる価値観や性質を持つ人々が存在します。
労働力減少に対応するため、企業の優位性を創り上げるためには、人材と働き方の種類や傾向は、さまざまだと理解した上で、異なった価値観同士で関わりあうのが大切です。
現代は、社会全体を通して多様性を受け入れ、変化していくことが求められており、経営者やリーダーの立場である方々が、多様性に目を向けてみたその時は、貴社が価値のあるものとして社会の繁栄を後押しする存在となります。
